不妊治療の費用はどれくらい？

2022年4月から不妊治療が保険適用となり、関心が高い方も多いのではないでしょうか。
これまで不妊治療というと、治療に長い期間と大きな費用がかかり、心や身体だけでなく、経済的な負担も大きいといったイメージが強かったかもしれません。
こちらの記事では保険適用の概要と、保険適用になってもやっぱり気になる費用のお話を中心にご紹介します。

不妊治療の保険適用化について

2022年4月より、一部の不妊治療が保険が適用されました。それまでは高額な診療費を要した治療が、窓口での負担額が３割になりました。

保険診療で受けられる不妊治療には大きく分けて2種類あり、以下の通りです。

不妊治療の保険適用となる条件は？

1. 年齢制限
   不妊治療には年齢制限が設けられており、治療開始時の女性の年齢が43歳未満の方に限ります
   ※但し、一般不妊治療は43歳以上でも保険適用で治療を受けられます
2. 回数制限
   生殖補助医療では、年齢制限に加えて回数制限も設けられています。
   具体的には胚移植を受けられる回数が
   40歳未満：1子につき通算6回まで
   40歳から43歳未満：1子につき通算3回まで
   となります。
3. 婚姻関係
   不妊治療の保険適用化は、法律婚のご夫婦だけでなく、事実婚のカップルにも適用されます。
   いずれの場合にも医療機関で婚姻関係の確認を求められることとなり、特に事実婚のカップルではそれぞれの住民票や戸籍謄本の提出、誓約書のサインなどが加えて必要になります。

実際の負担はいくらぐらい？

主な治療の価格を表にまとめてみました。

表にもあるように、採卵や胚培養、凍結など生殖補助医療に関する主な治療は取り扱う卵の数によって追加費用が掛かるようになっています。

また3割負担と言えど生殖補助医療を受けるときには、数万円単位での窓口支払いになる場合もあります。

保険適応使えるお金に関する制度

• 高額療養費制度
  不妊治療が高額療養費制度の対象となることで、さらに経済的負担の軽減が期待できます。高額療養費制度では1ヵ月あたりの医療費自己負担額の上限額が決まっているため、さらなる負担軽減が見込めます。
• 任意加入の医療保険
  この記事を読まれている方の中には、任意で医療保険に入られている方も多くいるでしょう。医療保険の中には、不妊治療費をカバーしてくれる内容のものが多数あります。保険適用化前に加入された保険でも、保険適用化に合わせてカバー内容が変更になっている保険会社さんもあるので、現在の加入内容や補償対象を確認してみるのも良いでしょう。

お金の心配もまずはお気軽にご相談ください。

不妊治療の保険適用化は、今まで経済的なことが理由で治療に踏み切れなかった方たちにも光明になる可能性があります。赤ちゃんが授からず悩まれている方は、ご自身たちだけで悩まずに、お気軽にご相談ください。
小田原マタニティクリニックでは、検査方法・治療内容や費用のことまで、わかりやすくご説明させていただきます。
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