不妊治療の保険適用はどこまで？適用条件や内容、注意点などを紹介！

2024年9月17日

「不妊治療の保険適用はどこまで…？」

「不妊治療の適用条件や内容はどのようなもの？」

このような疑問をお持ちの方はいらっしゃいませんか？不妊治療は多くのカップルにとって大きな希望となる一方で、経済的な負担も少なくありません。しかし、日本では、少子化対策の一環として、不妊治療に対する保険適用が拡大されています。

今回は、小田原マタニティクリニック（オダマタブログ）より、不妊治療の保険適用範囲や適用条件、具体的な内容、そして注意点について詳しく解説していきますので、ぜひご覧ください。

不妊治療の保険適用範囲

2022年4月から、日本では不妊治療に対する保険適用が大幅に拡大され、これにより、多くのカップルが治療費の一部を健康保険でカバーできるようになりました。

具体的には、体外受精や顕微授精、タイミング法、人工授精などの主要な治療が保険適用の対象となります。

保険適用の範囲には、以下のような治療が含まれます。

タイミング法は、文字通り排卵のタイミングを計りながら性交渉を行う方法であり、男女ともに身体への負担が少ない治療方法になります。

人工授精は、女性の排卵の時期に合わせて精子を直接子宮内に注入する方法で、精子の運動性が低かったり量が少なかったりなどの問題がある場合に有効です。

体外受精は、排卵近くまで発育した卵子を体外に取り出し、卵子と精子を体外で受精させ、その後受精卵を子宮に戻す方法です。

顕微授精は、顕微鏡で確認しながら精子を直接卵子に注入する方法で、男性不妊や受精障害のある方に有効です。

不妊治療の保険適用は範囲が拡大したものの、すべての人が無条件で保険適用されるのではなく、受けるためにはいくつかの条件を満たす必要があります。

保険適用の対象となるのは、治療開始時において女性が43歳未満の場合です。43歳以上の場合は、保険適用外となります。

体外受精・顕微授精の場合、保険適用される治療回数には制限があります。具体的には、女性が40歳未満の場合は6回（1子ごとに）、40歳以上の場合は3回まで（1子ごとに）です。

法的に婚姻関係にあるカップル、そして同一世帯であることの証明ができるなどの条件を満たせば、事実婚も適用の対象になります。

保険適用される治療費には、診察費や検査費、薬剤費、手術費などが含まれます。しかし、全額が保険でカバーされるわけではなく、一部自己負担が必要です。

一般的には、保険適用後の自己負担額は3割となり、治療費が高額の場合には月額上限（高額療養費制度）もあります。

不妊治療には、注意点があります。まず、保険適用される治療とされない治療があるため、治療計画を立てる際には医師と十分に相談することが重要です。

例えば、保険適用外の治療には、特定の高度な技術を要する治療や、最新の治療法などが含まれます。これらの治療を希望する場合は、全額自己負担となるため、事前に費用について確認しておくことが必要です。

さらに、保険適用の条件や内容は変更される可能性があるため、最新の情報を常に確認することが大切です。特に、不妊治療に関する法律や政策は頻繁に見直されることがあるため、定期的に情報をチェックすることをおすすめします。

いかがでしたか？今回の内容としては、

以上の点が重要なポイントでした。不妊治療に対する保険適用は、多くのカップルにとって経済的な負担を軽減する重要な制度です。適用範囲や条件を理解し、適切な医療機関での治療を受けることで、より効果的な不妊治療を行うことができます。

不妊治療は身体的にも精神的にも負担が大きいものですが、適切なサポートと情報を得ることで、その負担を軽減し、希望を持って治療に取り組むことができるようになります。この記事が、不妊治療を考えているカップルにとって有益な情報となり、少しでもサポートとなれば幸いです。